事業計画や設備の使用見込期間にあわせたリース期間を設定することにより、計画的な損益管理が可能です。

支払リース料は定額であり、購入に比べ、一時期に多額のキャッシュが流出しません。それにより、ムダのない効率的な資金活用が可能となります。

設備の使用見込期間にあわせてリース期間を設定することにより、設備の陳腐化リスクに柔軟に対応できます。リース期間の下限は、法定耐用年数の70%（法定耐用年数10年以上のものは60%）までとなります。

固定資産税や自動車税、保険等に係る申告・納付などは、物件の所有者であるリース会社が行いますので、事務処理のアウトソーシング機能としてご利用頂けます。

リース期間終了後、物件は中道リースが回収いたしますので、お客様には物件廃棄処分手続きの煩雑な手間がかかりません。

中道リースは、環境関連法令に則った処理体制を確立し、適正にリース物件を処理しております。

リース会社から一括して物件代金を回収できるため、資金繰りの計画が立てやすくなります。また、お客様の信用リスクを回避できる効果もあります。

物件の購入を検討されているお客様に対し、お客様にとっても様々なメリットがあるリースの利用を提案することで、効果的な販売促進に繋がります。

リース契約は期間が定まっているため、お客様の機械設備の入替時期を事前に把握することができ、計画的な販売活動が行えます。